泥臭いWEBの底から~WEBディレクター覚書~

WEBディレクターというのは何を考えておるのか。その一例。

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たとえば、何か案件が受注できそうだとする。
そうなると見積りを作ることになる。見積りを作るには少なくとも作業量をある程度明確にする必要がある。作成するページのリストやらワイアフレームやら。あるいは提案書作成。そのためにはヒアリングをする必要がある。全体のボリュームが見えてくるまでにけっこう時間が掛かることもある。なのであまり細かく準備せず、大まかな準備と経験値から概算見積りを出すこともある。

ところが、制作を外部にお願いする場合はそこからの見積りを出してもらうのに、ちゃんと作業量などを割り出しておく必要がある。でないと後でモメることになりかねない。それを避けるための作業。ヒアリング、企画書作成、作成ページのリストアップ、ワイアフレーム。これだけやれば立派な前工程だ。そして、前工程はディレクターが主に引き受ける。

だけれども、その段階ではお金がもらえるあてはない。というか、受注確定していない。骨折り損という可能性も。見積りが算出できるころには、前工程が終わっていることもありうる。まあ、そこまで行く前に概算見積りを出しているはずだけれど、その額と最終的な額との差額が大きく乖離しすぎているとマズい。

webディレクターは受注前からすでに前工程をスタートさせることになる。なので、どのタイミングで案件がスタートしているのか、厳密には捉え切れない。どれぐらいの準備で見積もり金額を出したり出してもらったりするのが最適かも、ハッキリとはしない。

結局のところ、見積りを算出するのに「真に」適切な準備とタイミングというものはないのかもしれない。場合によって変わるからではなく、そもそもそんなものは存在しないのではないか。

とはいえ、どこかで見積りを算出しないといけないので、以下にいくつかのケースを書いて見る。

1:小規模な場合
「特集で2ページくらい」など、やろうとしていることが小規模な場合はすぐに見積りが出せる。バナー作成とか。

余談:クライアント側の人へ。ちょっとした作業に意外な値段を請求されて不安になったり疑心暗鬼になったりすることがあると思う。ただおそらく、それはボられているわけではない。あまりにもボリュームが少ない作業はかえって単価が高くなるのだ。たとえば、5分で済む作業だからといって500円請求すると赤字になってしまうので、5000円請求するなど(額は適当です)。仮に、もっと大きな作業を頼んでも5000円だったとしても。
大きな案件に含まれていればサービスでやってくれそうなものを切り出して、単体で頼むとそういうことになりがちだ。

2:具体性がない場合
「こんなことしたいんだけど…」という方向性はあるものの、それ以上は何もない場合。受注確度で変わってくる。確度が低ければ(そもそもやるかどうかも判らないとか)漠然とした説明から漠然とした数字を出す。十万単位くらいで。ただし、先方にも詳細が決まってないので酷くざっくりした数字だと念を押しておくこと。やろうとしていることが漠然としていても、小規模ならハッキリした数字の見積りを出せばいい。

確度が高ければ、まず提案書を作る。その段階で。十万単位くらいの見積りを出す。この場合も大雑把な数字だと説明する。その後で詳細を詰めて、見積りを順次出していく。見積もりも「これをやるならこの額」「これをやらないならこの額」みたいにAコースBコースと必要に応じて数種類が用意できるといい。

3:とにかく規模が大きい場合
具体性があろうがなかろうが、規模が大きい案件は全貌を把握して見積りを算出するのが難しい。まず、全貌を把握するのに時間が掛かる。かといって「○百万ですね」などと適当に言っておくと、それはそれで面倒なことになる。詳しくは書かないけれど。「けっこう額が膨れてしまうんじゃないでしょうかねぇ」などと、打ち合わせの場ではお茶を濁しておく方がよい。

大きな案件は作業量の触れ幅も大きかったりするので、全貌が掴みきれなくても「これこれの規模であれば幾ら。増えれば増額、減れば減額」という「これこれの規模」を決め打ちで明確にした見積りを最初に作るとよい。余談だが、こうした案件で一度、「巻物」級の長い長い壮大な見積りを出したwebディレクターを見たことがある。

4:提示額が予想より多いとき
まずない。けれど、もしあった場合は「多くてもそれくらいですね」と言って、とにかくさっさと受注すること。もちろん、見積りは提示額より低くなっても誠実に。

5:予算と要望の乖離が大きいとき
上司や自社の営業担当者と相談してください。

以上。上記に当てはまらない場合は…見積りの提出期限までになるべく作業量を確定して、その時点での情報を元にがんばってください。
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